言い訳とコラとD-ZONE COINファイナルエアドロ!
え~、お久しぶりです
管理人です
別にブログを怠けてたわけじゃない
というか、おそめの里帰りしてたら
一週間もたってしまっていた
年は取りたくないものだ
Twitter眺めてたら
今のトレンドがゲンコラに
(詳しくは#はだしのゲン #ゲンコラ でどうぞ)
なってますね、ちょっと経っちゃいましたが
これはね、コラ好きの私は乗っからないと
いけないと思いましたよ
というわけで、どうぞ
(゜-゜)・・・
まじでこんな顔してましたよ、ええ
いやいや、ステマしてましたよ?
人気になるって言いましたよ?
でもさ、ここまで実って思ってないじゃん?
そんなこんなで、D-ZONE COINの
エアードロップはファイナルに突入しました
エアドロ最終は31日までなので、皆さん
乗り遅れないように
Final AirDropへの参加方法は・・・
— 【公式】D-ZONE COIN (@dzonecoin) May 26, 2018
① Gmailアドレスを登録
② 紹介者の場合はTwitterIDを専用フォームに入力。
③ このページをリツイート の3点です。
ファイナル エアドロップ申請フォームはこちら▼https://t.co/erK6lDTjo5
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政治献金に仮想通貨を導入!?米コロラド州が同法案の検討へ
コロラド州では、政治資金を募る際に仮想通貨での受け入れを許可する法案の検討がされている。
今週、同州の国務長官であるWyne Williams(ウェイン・ウィリアムズ)氏は、政治献金のガイドラインを発表した。
すでに、コロラド州とは別のロッキーマウンテン州では立候補者の資金調達でビットコインをはじめとした仮想通貨での献金の受け入れを認めている。
コロラド州では新しい法案やガイドラインの試験的導入が多くみられ、過去にはいち早い大麻のレクリエーションや大麻使用を認めた法案の導入例がある。
つまり、ロッキーマウンテン州の事例を踏まえた試験的な法案の導入を検討していると考えられる。
また過去には、政治献金を仮想通貨で受け入れた例が存在する。
2014年、コロラド州出身で仮想通貨への支持を表明しているJared Polis(ジャレド・ポリス)議員はビットコインでの献金を受け取った。
政治キャンペーンの一環で受け取った額は、当時約2,000ドル(現在保有していた場合は250万円)相当のビットコインになる。
さらに、共和党の議員候補であるAustion Peterson(オースティン・ピーターソン)氏も当時約4,500ドル(現在保有していた場合は630万円)相当のビットコインを受け入れた。
こういった過去の例をふまえ官僚等の関係者が結論を早める前に、コロラド州の国務長官は政治献金への問題について素早く対応したようだ。
今後も、政治資金の調達に仮想通貨を認めるかどうかの動向に注目だ。
アップル共同創業者「イーサリアムは次のアップルになる」
世界に革新を与え続ける企業の共同創業者が、今話題の仮想通貨について衝撃の発言を行った。
今回話題を集めているのは、今や全世界でその名前を聞かないところはないであろうほどに有名なIT企業「Apple(アップル)」を創業した内の1人である、Steve Wozniak(スティーブ・ウォズニアック)氏の発言だ。
先日彼は、出席した会合の席で、時価総額2位の仮想通貨「イーサリアム」について絶賛するコメントを残したのである。
具体的には、イーサリアムが持つ独自の性能についてWozniak氏は陶酔しており、
「イーサリアムは、今後確実に世界を一変させるだけの影響力を持っているだろう。将来的には、今のアップルのような存在、仮想通貨業界のプラットフォーマーになれるのではないか。」
と、熱狂した様子で語っていたという。
実際にWozniak氏は、仮想通貨が黎明期の頃から目をかけていたものの、最近では業界から距離を取っていた。
異なる支払い手段を得るためだけに、少額のビットコインおよびイーサリアムを保有していたが、それ以上でもそれ以下でもない状態を続けていたのだという。
しかし最近の激しい市場変化を感じ取り、再び仮想通貨業界に目を向けた時、そこに存在したイーサリアムに無限大の可能性を見出したというわけだ。
同氏は、イーサリアムを筆頭とする仮想通貨ブームが「現代のIT革命」であるとも位置づけており、今後10年はまさに「仮想通貨×ブロックチェーン」こそがキーワードになるのではないかとも述べている。
ますます動きを増す仮想通貨業界は、Wozniak氏の発言・後押しによってどのような変遷を遂げていくのか。
はたして彼の予想する、「仮想通貨革命」は本当に起こりうるのか。
今後のWozniak氏の発言、および仮想通貨市場の変動に世間の注目が集まる。
AirDropはいろんな種類のプラットフォームが開始されている
もはや、草コインの量は大量に出ているが
その目的の種類もたくさんある
俺が進めているD-ZONE COINは、ジャンルは決済
手数料が驚異の安さというのが売りなのだ
そういう、かゆい所に手が届くスタイルが増えだした今
エアドロをもらってそのままお気に入りで購入までしていく
ちょっと、お!ってなるコインを紹介いたしましゅ
作 ちゃまるく
・SuccessLife/SLT
人間に必要な知識
その土台となる教育
その教育を支援するコインがこのSLT
は、教育、自己啓発、専門能力開発業界向けに開発された決済メカニズムです。
SuccessLife/SLT公式サイト:
https://successlife.com/?lang=ja
・Ink/INK
え?インク?
それとも先生のほうか!
インクは、グローバルな文化産業に基づくブロックチェーンソリューションのセットです。迅速な知的財産権の検証、文化財の自由貿易、価値と情報のバリアフリーなコミュニケーションを実現するために、文化的コンテンツ産業に存在する多くの問題をブロックチェーンを通じて解決し、世界文化産業の新しい生態系を構築しようとしている。
Ink/INK公式サイト
ICOの地雷原を調査、米WSJが1450のICOをチェックして赤信号だったのは…
ウォール・ストリート・ジャーナルは、約1500のイニシャル・コイン・オファリング(ICO)を分析した結果を17日に発表し、18.6%に「危険信号」が見つかったと結論している。
WSJはICO市場の最新の調査を実施し、調べた1450のICOのうち271が「紛らわしい戦術や詐欺的戦術すら」用いていたと警告した。
こうした戦術は、発行事業体の所在地や責任者に関する情報を隠したり偽ったりすることから、財務状況の秘匿や、ホワイトペーパーの剽窃にまで及ぶ。
271の疑わしいICOの中には、すでに閉鎖されたものもあり、投資家は2億7300万ドルに上ると見られる失われた資金を回収すべく裁判に訴え、規制当局が乗り出している。
規制当局は、18年に世界中で拡大しているICOに対応する努力を続けており、米証券取引委員会(SEC)は国内の不正ICOを厳しく監視しようとしている。
ICOという資金調達ツールについては、仮想通貨業界の内外でも意見が分かれている。
英国のプラットフォームであるコインシェアズのダニー・マスターズCEOは、ビットコイン市場の成長にはICOの改善が不可欠だと述べている。
一方、今月上旬には世界最大の仮想通貨取引所、バイナンスの趙長鵬(ジャオ・チャンポン)CEOはICOを称賛するブログ記事を投稿し、ICOへの投資は「従来のVCを介するものに較べて100倍容易」と述べた。
違法ICOに関して、趙氏は「詐欺はどこにでも、どんな業界にも存在する」と書いている。
「私のところにはいまだに『大金が当たったが、その賞金を手に入れるためには、まず先に銀行に送金しなければならない』という電話がかかってきたり、SMSが送られてきたりする。だからといって、私は電話やSMSや銀行を使うのをやめるべきだろうか」
おいしい話にご注意を
ICOの地雷原を調査、米WSJが1450のICOをチェックして赤信号だったのは…
ウォール・ストリート・ジャーナルは、約1500のイニシャル・コイン・オファリング(ICO)を分析した結果を17日に発表し、18.6%に「危険信号」が見つかったと結論している。
WSJはICO市場の最新の調査を実施し、調べた1450のICOのうち271が「紛らわしい戦術や詐欺的戦術すら」用いていたと警告した。
こうした戦術は、発行事業体の所在地や責任者に関する情報を隠したり偽ったりすることから、財務状況の秘匿や、ホワイトペーパーの剽窃にまで及ぶ。
271の疑わしいICOの中には、すでに閉鎖されたものもあり、投資家は2億7300万ドルに上ると見られる失われた資金を回収すべく裁判に訴え、規制当局が乗り出している。
規制当局は、18年に世界中で拡大しているICOに対応する努力を続けており、米証券取引委員会(SEC)は国内の不正ICOを厳しく監視しようとしている。
ICOという資金調達ツールについては、仮想通貨業界の内外でも意見が分かれている。
英国のプラットフォームであるコインシェアズのダニー・マスターズCEOは、ビットコイン市場の成長にはICOの改善が不可欠だと述べている。
一方、今月上旬には世界最大の仮想通貨取引所、バイナンスの趙長鵬(ジャオ・チャンポン)CEOはICOを称賛するブログ記事を投稿し、ICOへの投資は「従来のVCを介するものに較べて100倍容易」と述べた。
違法ICOに関して、趙氏は「詐欺はどこにでも、どんな業界にも存在する」と書いている。
「私のところにはいまだに『大金が当たったが、その賞金を手に入れるためには、まず先に銀行に送金しなければならない』という電話がかかってきたり、SMSが送られてきたりする。だからといって、私は電話やSMSや銀行を使うのをやめるべきだろうか」
おいしい話にご注意を